2019年12月3日火曜日

教育費の運用方法で、我が家が現金主義の理由とは?

 

■教育費はいくら必要なの?

子ども1人あたりの教育費は、約1千万円は必要と言われます。
そんなに必要ないという声もあるかもしれませんが、もちろん一気に1千万円が必要なわけではないです。

すべて国公立の場合、幼稚園から大学までで必要なお金は次のとおりです。
・幼稚園3年間:約67万円 ・小学校6年間:約193万円
・中学校3年間:約145万円 ・高校3年間:約123万円
・大学4年間:約458万円

このなかで、際立っているのが大学4年間の約458万円で、子どもの教育費では、これを事前にしっかり準備することが重要です。





■ せっかくなので運用で増やす選択肢もある!

教育費について、せっかくなので運用も検討したくなります。
また、運用益を見込んで、教育費の積み立てを行いたいという声も聞きます。

もし、大学4年間の約458万円があれば、配当利回り3%の高配当株に投資すれば、年間で配当金を約14万円も貰えます。
一方で、定期預金の金利は、ネット銀行でも約0.05%ですので、年間で約2千円にしかなりません。

もちろん、株式投資は、株価変動リスクがあるので、当然、元本を下回る可能性があります。
それでも、こんな大きな差があれば、やはり運用したくなりますね~。

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■ 我が家が現金主義の理由とは?

運用利回りは魅力的ですが、我が家の場合は、子どもの教育費については、意外と手堅く現金主義です。
その理由は、大きく次の2つがあります。

まず、一つ目は、教育費の場合は、取り崩し時期を選べないことです。
教育費で貯まる必要があるのは、大学の費用ですが、その時期は、大体の場合が子どもが18歳になった頃です。
その時に、株式市場が大暴落していたら、目も当てれない結果になります。

また、二つ目は、すでに我が家の場合は、運用割合が高いことです。
我が家は夫婦で株式投資好きなので、すでに家計の半分以上を運用にまわしちゃってます。
これに加えて、子ども2人の教育費を運用すると、家計のリスク資産の割合が高くなりすぎそうな心配があるからです。

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