■ ＲＯＥ重視が称賛されてきた！
アメリカ企業では、株主利益を最優先する文化があります。
ＲＯＥ重視が称賛されており、低金利を背景に、有利子負債を増やしてでも、自社株買いを行う企業が続出しました。
この流れは、日本企業にも広がっており、国の政策でも、ＲＯＥ８％以上が目標とされています。
でも、今回のコロナ危機で、改めて、はっきり分かったことがあります。
財務安定を犠牲にしたＲＯＥ偏重は、危機への体制が脆弱で、長期の投資先として避けるべきなんです。
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今回のコロナ危機のように、世の中、本当に想定外のことが発生します。
企業が、末永く効率的に成長するためには、こういった危機を最小限の被害で乗り越えていくことが必要です。
自己資本比率は、財務安定を測る指標ですが、１９９９年当時の世界の上場企業を５分類して分析したデータがあるそうです。
そのなかで、２０年後の利益成長が最も少なかったのが、自己資本比率２０％未満の企業群です。
逆に、最も利益成長したのが、自己資本比率６０～８０％と財務安定した企業群です。
企業の財務が安定しないと、ちょっとした誤算で経営危機になります。
長期にわたって企業が成長を続けるためには、やっぱり財務の安定感は欠かせないものと言えそうです。
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■ コロナ危機の学びを忘れるな！
リーマンショックから１０年以降にわたって好景気が続いてきました。
そのなかで、恥ずかしながらも、保有株のなかには、自己資本比率が低く、財務面が不安な銘柄もあります。
好調な株価に浮かれ、ちょっと銘柄選定の基準が緩んでしまいました。
コロナ危機では、特に、外食・航空・小売りなどは、消費が蒸発しました。
でも、人件費や賃貸費など固定費は出ていく一方なので、恐ろしい勢いで、現金が減少しているはずです。
すでに、倒産する企業もチラホラあります。
倒産リスクの高い銘柄を保有していては、枕を高くして寝られません。
これまで、日本企業は、現金を抱えすぎと批判をされてきました。
でも、世間の声に流されているだけでは、良い投資家にはなれません。
コロナ危機で学んだ「財務安定重視」という信念を忘れず、今後も、手堅く投資を続けていきたいと思います。
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